物流に関心があれば、具体的な業務の知識がなくても大丈夫でしょうか。

もちろん大丈夫です。入社直後から始まる「新入社員研修」で、物流業界の一般知識から当社のさまざまな専門業務まで、初心者にわかりやすい方法で説明しています。営業・業務・管理部門のそれぞれのスペシャリストが講師となり、豊富な経験談をまじえながら解説いたしますので、全体的な流れから細部にいたるまで、効果的に習得できるように工夫されています。
また、その後の配属先においても指導社員制度のもと、担当指導社員が実践を踏まえながらのＯＪＴを実施するとともに、各種業務に関する実務研修などの研修プログラムにより、伊藤忠ロジスティクスの社員として、一日も早く仕事に精通できるよう指導しています。

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採用に際し、有利な学部・学科または不利な学部・学科はありますか？

人物本位で選考を行っていますので、学部・学科による有利・不利はありません。伊藤忠ロジスティクスは常に幅広い視野で人材の採用・育成を行っています。

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語学が堪能でなければ海外の仕事につけませんか？

国際物流の担当部門は、必然的に書類や海外との交信も英語が多くなり、ある程度の英語読解力は必要です。しかし、英会話力については、部署によってはかなり必要とされることもありますが、ほとんどの場合、日常会話程度で問題ありません。
また、海外勤務を予定する場合は、必要に応じ語学研修を行い、語学を身につけていただきます。語学ができることよりも、海外での業務についての知識・能力がまず必要とされるのです。

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海外で働くチャンスは誰にでもありますか？

事務職の方は、原則として転勤がありませんので、対象とはなりませんが、総合職の方は、もちろんどなたでも海外勤務の可能性があります。海外勤務においては、営業・業務の知識・能力が必要であることはもちろんのこと、総務・人事・経理・財務といった組織の運営管理能力も必要となってきます。
多くの場合こうしたさまざまな業務を遂行できる人材の中から交代で赴任する体制をとっています。自ら積極的に何かをつかみとろうとするバイタリティがあれば、国内・海外を問わず活躍の場は広いと伊藤忠ロジスティクスは考えます。

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研修制度はどのようなものがありますか？

大別すると｢階層別研修｣と｢目的別研修｣とがあります。階層別研修は社内での各階層ごとに必要とされる能力を身に付けるためのもので、新入社員研修から始まり、入社４〜７年目くらいの社員を対象とした基礎研修、ビジネスリーダーに向けての中堅社員研修、課長・部長といった管理職を対象とした研修、事務職研修等があります。
目的別研修は語学研修・実務研修・海外研修制度等・携わる業務に則した研修内容になっており、個々の業務分野の専門知識を深めるために実施しています。この他にも通信教育費用補助制度・資格取得奨励金制度など、自己啓発への援助プログラムも充実しており、自らスキルアップを目指す方を応援しています。

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物流の仕事をするのに何か資格が必要ですか？

入社時点で特に資格を持っている必要はありません。必要とされる資格は、仕事によりさまざまです。多くの場合、それぞれの仕事で必要な資格は、入社後の「実務研修」あるいは「ＯＪＴ」を通じて取得できるようになっています。

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福利厚生面はどのようなものがありますか？

当社には｢相互会｣という全社員を会員とする会があり、親睦や福利の増進、体育・文化・教養の促進を目的とし、ゴルフ・テニス・スキー・釣りなどさまざまな活動を行っています。｢相互会｣ではこうした各クラブ活動のほか、社員本人はもとより、家族も参加して行われる全体行事なども企画・運営し、自由に参加できる交流の場を提供しています。
また、国内各地の契約保養所・レクリエーション施設や、寮・社宅の制度、従業員貸付制度、住宅購入資金借入利子補助制度などの福利厚生制度があります。

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配属・勤務地などはどのように決められるのでしょうか？

当社では合併後、総合職の方にはより幅広い知識を習得してもらうため、入社後、国内・海外を問わず少なくとも3ヶ所以上のローテーションの計画・実施を開始しており、その中で本人の適性のあった職務を選定してゆくようになっています。
また、年1回の業績評価（ＭＢＯ）制度を通じて、自身の業務目標を設定してもらうとともに、職務に対するさまざまな意見を上司と交わし、話合う機会を持っています。その中で配属や勤務地についても希望を述べることができ、それを踏まえた上でさらに能力や適性を十分に吟味し、配属・勤務地を決めています。

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同業他社と比較して伊藤忠ロジスティクスの特徴は何ですか？

まず、合併前の旧会社がそれぞれの専門物流分野 (倉庫・国内輸送・海上輸送・航空輸送)での長い営業経験の中から培ってきた信頼とノウハウを持っているということ。さらに現在、そのさまざま物流能力を組み合わせることにより新たな物流ニーズに対応できる体制となっていることです。また、商社系の物流会社であるため、ありとあらゆる商流を裏から支える物流システムを構築しており、３ＰＬ業務（従来サプライヤー側で行っていた流通加工業務や商品在庫管理業務などを物流業者が受託して行う業務）、さらにＳＣＭ業務(原料調達から最終消費地までのモノの流れを全て1本の鎖のようなものと捉え、このモノの流れを総合的に管理し、合理的に運営する業務)といった高度な物流ビジネスを展開している点が挙げられます。

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